バブル相場はいったいいつまで継続するのか？
過去の指標を見ると「バブル」だが、2021年もバブルは継続するのだろうか？
今の株式市場を見ると、指標からみても「バブル」と言える水準ではあると思う。
では、そのバブルはいつまで続くのだろうか？ということについて考察していきたい。
2020年にコロナで失われたGDPは、世界で800兆円とも900兆円とも言われているが、FRBをはじめとした中央銀行が投じたのは、
損失を大きく超える、1,200兆円規模とも言われている。
これまでにない規模の量的（金融）緩和が継続しており、世界中の投資資金を太らせている。
この「カネ余り」が、株式市場への資金流入を招き実態以上の株高を引き起こしているのが基本的な状況。
過去の指標を見ても「バブル」と言えそうだが、2021年も継続するのだろうか？
注目のFOMC「量的（金融）緩和は少なくとも2023年いっぱいまでは継続の予測」
コロナ相場を大きく支える「量的（金融）緩和」が大きなポイントになりそうだ。
今後の金融政策を占う上で注目度が高いFOMC（米連邦公開市場委員会）が3/16/17に開催され、
非常に注目度が高かった訳だが、中身はどうだったのか？
「利上げ前倒しの兆候も？」FOMC委員でも見解分かれる⁉
FOMCでは、参加者18名の中長期の見通しも示されている。
少なくとも2023年末までは、ゼロ金利政策を維持する意見が多数であった。
一方2023年中に利上げ、2022年中の利上げを見込む参加者がやや増えてきており、
急速な景気回復により、金利引き上げのタイミング見解が分かれていることが明らかになった。
過去、米国では、
- 量的（金融）緩和の段階的縮小（テーパリング）
- 量的（金融）緩和の終了
- 利上げ
- バランスシート縮小（金融引き締め）
というステップを踏んで、金融政策の正常化が進められてきた。
今回も利上げをする前にテーパリングを行うことが予想され、市場では2022年の早い段階での実施が予想されている。
いずれにしても金融市場を読むうえで、超重要なので、
今後パウエル議長をはじめとしたメンバーの発言を要チェックしたい。
2023年までゼロ金利が維持されるという保証はない
このテーパリングがいつなのか？本格的景気回復はいつなのか？により大きく金融市場が左右される訳だが、
本当に2023年までゼロ金利が維持されるという保証は全くない。
いずれにしてもここまで続いている「コロナ相場」で資産家は、さらにパンッパンに太った状況である。
我々一般投資家は、このパンッパンに太っていく資本家を尻目に投下資金も少ない訳なので、
状況変化で一瞬にして飲み込まれてしまうということもあり得る。
これを言ってしまうと、投資は怖くてできない。。というのが日本人の典型であるが、
だからこその安全資産での運用が前提であり、最低限の金融知識を携えての分散投資が求められる。
資産を持つもの持たざる者 格差は広がり続ける「物事を客観視する投資」
格差はどんどん広がり続ける、止まることはない
前述したように、コロナ相場で資本家が太った構造であるが、
格差は広がり続け、止まることはないのが事実である。
アフターコロナで世界経済が拡大し、どんなに潤ったとしても、
恩恵を受けその富を「大きく分配される」のは「資本家」というのを忘れてはならない。
あたり前であるが、「資本を持たぬ者」には分配されることはないのだ。
日本のホーム・バイアス「日本市場は海外投資家の方が多いという事実」
日本の一般投資家は日本の市場しか見ていないことが多いが、
日本の株式市場の売買代金の6～7割は海外投資家が占めている。
日本人は金融教育をあまり受けていないので、極端な「現金貯蓄主義」「ホーム・バイアス」が掛かっているのだが、
裏を返すと日本市場は海外投資家の方が存在感があるということ。
実は日本市場においても海外投資家の動向が非常に重要なのである。
だから日本市場を主戦場にしていても、海外の動向を気にしなくてはいけない。
投資には「客観性」が求められるし、知識が求められるのが実際である。
日本の一人あたりGDPは世界33位
日本の一人あたりGDPは世界33位（国連：2019年）であり、年々順位を下げている状況である。
これが良い悪いではなく、この事実を受け止める必要がある。
少子高齢化に直面し、生産性も上がらず、給料も上がらない、そして社会保険料負担は増える。
だから消費も伸びない。このようなスパイラルに陥っていることが容易に想像できる。
能力の高低ではなく、事実として1人当たりのGDPは順位を下げており、
相対的な経済力は以前より下がっているということである。
労働の対価は下がり続ける
給料が上がらないということは、労働の対価は下がり続けるということ。
労働により現金を稼ぎ続けても富は蓄積されにくいということが言える。
労働により、現金を増やし続け富を生み出し続けることができれば投資など必要はないが、
このままの日本では労働の対価は今後下がり続けることを認識しておきたい。
だから現金だけでなく、資産も持ち富を蓄積し、労働以外の恩恵を受ける状況を作っておくことが重要。
そして相対的に伸びる市場、米国・世界＞日本 ということを理解しておく。
さらには日本市場においても海外投資家の比率が高いことも忘れてはいけない。
「お金に労働をさせる」ということを考え、実行する
バブル相場は2022年以降まで続くか？というところが一つの焦点であるが、
米国の政策が世界経済の大きな流れを握っているのは間違いない。
コロナ禍は継続しているが、ワクチンの普及により実体経済の回復傾向は一気に進むかもしれない。
まだ暫く時間を要すものと思われるが、最低限の世界経済の動きはチェックしておきたい。
もう日本だけを見て、現金貯蓄をし続けるだけでは、現役世代は特に厳しさを増す可能性が高い。
自分が労働するだけでなく、お金に労働をさせることが重要。
バブル相場が続いても続かなくでも、今後も経済は上下する。
ただ、資本家は肥え続けているということを忘れてはならない。
資本・資産を持つものと持たざる者、今後もこの格差は開き続けるだろう。
※投資は自己責任でお願いいたします